とは考

「・・・とは」「・・・人とは」を思索

『グレート・リセット-新しい経済と社会は大不況から生まれる』リチャード・フロリダ

グレート・リセット―新しい経済と社会は大不況から生まれるグレート・リセット―新しい経済と社会は大不況から生まれる
(2011/01/21)
リチャード・フロリダ

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都市経済学者である著者の本を紹介するのは、「クリエイティブ資本論」「クリエイティブ都市経済論」に次いで、3冊目です。

本書には、著者の「都市化」と「今後の資本主義」についての考えが載せられています。興味深い点が数多くありました。それらの一部を要約して紹介させていただきます。



・第一次リセット(1870年代)の時期に、電力交通機関学校教育といった新しい形のインフラが生まれ、繁栄と成長の素地が築かれたおかげで、生産性の高い産業資本主義がフル稼働できるようになった。そして、大規模な産業都市が次々と誕生した

・第二次リセット(1930年代)の成果は、持ち家比率が上昇したことによって加速した。持ち家は、アメリカ家庭生活の経済面では最大の目標になった。アメリカの持ち家比率は1920年以前には27%だったが、1960年代には60%を超えた

・「都市の生み出す多様性とは、都会でいろいろな人たちが肩を寄せ合い、さまざまな嗜好、スキル、必要とするもの、供給するものがあり、ユニークな考え方を持つ人たちがいること」(ジェイコブス「都市の原理」)

・地域経済が、ブルーカラーの産業に依存して、労働者クラスが集中している地域の経済生産高は低水準で、所得は低く、改革のレベルも低く、幸福感もあまり感じられていない

・「金融の役割は、経済の『召使い』から『捕食者』に変身し、しかも大きく育ち過ぎてしまった」(ウィリアム・ブラック)

・成長している職種の一つは、知識をベースにした専門的でクリエイティブな仕事で、高報酬のもの(ハイテク関連のエンジニア、管理職、医師、デザイナーなど)。もう一つは、高報酬は期待できないが、日常的なサービス関連の仕事(飲食店、清掃、在宅介護など)

・郊外住宅やクルマ至上主義を懐かしむあまり、銀行や住宅ローンや自動車産業の救済に肩入れしがちだが、皮肉なことに、これらの業界こそ、金融危機の元凶

・巨大なメガ地域(数千万人の人間がうごめき、数千億ドルのカネを創出)は、国家ではないが、国際経済で大きな力を持っている。世界に散らばる40のメガ地域(世界総人口の18%が住む)で、世界経済活動の3分の2を動かし、技術革新の85%を担っている

・イノベーションのトレンド、特許取得活動、給与、GDPなどを都市の規模別で調べると、成功している都市の代謝スピードは、生物と異なって、サイズが大きくなるほど早くなる

・都市が飛躍するためには、新陳代謝優秀な人材の集団は重要な要素。早いスピードで新陳代謝が進行していれば、経済危機の悪影響に対して免疫ができる

・都市が大きければ、エネルギー効率が高まり、炭素放出量が比率的に減る。つまり、地域が大きくなると、一人当たりエネルギー消費量は、小さな地域に比べて少なくなる

・資本主義の歴史および過去二回のリセットの経過を見ると、新しい交通インフラ(一回目は鉄道と路面電車、二回目は自動車)が核になり、土地利用が効率的に進み、人々の住む場所、働く場所の境界線が広がった。これで、物資・人間・知識の移動速度が早まった

・全米では、三分の一が借家だが、高給取りで才能にも恵まれたエリートたちがなだれ込む大都市の借家率は高く、ニューヨークでは66%、ワシントンで56%、シカゴで51%

・インドの巨大財閥タタは「ナノ」という自動車を低価格で売り出したのに続き、「ナノ住宅」(低価格、コンパクト、省エネ、小ぎれい)を建設してきている

・持ち家は、人を地域に縛りつけ、経済的に繁栄する地域に移動しにくくする。2010年代は、柔軟性と可動性を求める知識集約型経済に合った住宅システムの再構築が必要

・第一次リセットでは、公立学校という近代的システムが導入され、第二次リセットでは、高等教育が拡充され、研究に重点を置いた大学が効率を高めた。今必要なのは、人々のクリエイティビティを最大限に伸ばす教育システム

・新たなインフラには、インテリジェントな投資(エネルギー効率の悪さを解消し、環境破壊の要素を少なくし、時間のロスを最小限にとどめる投資)が必要。人間や物資、アイデアの移動スピードアップも肝要

・現在は、不動産・家具・クルマなど所有することではなく、さらなる柔軟性と少ない借金、家族や友人と過ごす時間、報いある自己開発、より豊かな経験を約束する生活が必要



著者は、発展した都市、衰退した都市の原因を調査分析するのを得意とされています。本書では、アメリカ諸都市の「すでに起こっている未来」について提言されています。

日本でも、同じようなことが起きてきているのではないでしょうか。将来を見据えるために、本書は参考になるのかもしれません。


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